2025.05.14
有給インターンは本当に効果的？そのメリット・デメリット
はじめに
新卒採用市場において、有給インターンシップは企業と学生双方にとってメリットのある採用手法として注目されています。特に、1人あたり100万円以上の紹介フィーを支払う企業にとって、有給インターンを戦略的に活用することで、優秀な人材の確保と定着率の向上が可能です。
本記事では、有給インターンのメリット・デメリットを定量データを交えながら解説し、成功するインターンシップの設計方法を紹介します。
1. 有給インターンの現状と導入状況
1-1. 有給インターンの普及率と採用成功率
- 有給インターンを実施している企業の割合：全体の65%（リクルート調査）
- 有給インターン経験者の新卒採用率：平均48%（マイナビ調査）
- 有給インターン経験者の内定承諾率：通常の1.9倍（Indeed調査）
1-2. 有給インターンの導入企業の特徴
- IT・コンサル・外資系企業が積極的に導入
- 即戦力となる学生を早期確保し、実務経験を積ませる
- 報酬を提供することで、より優秀な学生の応募を増やす
2. 有給インターンのメリット
2-1. 企業にとってのメリット
- 優秀な学生の確保と早期選考の実施
- 有給インターンを実施した企業の新卒採用成功率は通常の1.8倍（リクルート調査）
- 即戦力としての育成と業務適応の向上
- 有給インターン経験者の入社後定着率は2.2倍（マイナビ調査）
- 企業ブランドの向上と認知拡大
- 有給インターンを活用した企業のエントリー数増加率：35%（Indeed調査）
2-2. 学生にとってのメリット
- 実務経験を積むことでスキル向上が可能
- 金銭的な負担が減り、長期間の参加がしやすい
- 企業との接点を増やし、入社後のミスマッチを防ぐ
3. 有給インターンのデメリットと課題
3-1. 企業側のデメリット
- コスト負担が発生する（給与＋教育コスト）
- インターン生の管理が必要で、工数が増加する
- 正社員と比べて責任感が低いケースがある
3-2. 学生側のデメリット
- 学業との両立が難しくなる
- 短期間のインターンではスキル向上が限定的
- 本採用に必ずつながるわけではない
4. 成功する有給インターンの設計法
4-1. 効果的な有給インターンの設計ポイント
- 最低3ヶ月以上の長期プログラムを設計
- 6ヶ月以上の長期インターン経験者の採用成功率は2.5倍（HR総研調査）
- 業務内容を正社員に近い形で設定
- 実務に直結する業務を担当させた企業の内定承諾率は20%向上（リクルート調査）
- メンター制度を導入し、フィードバックを充実させる
- メンターがいるインターン生の入社後定着率は通常の1.7倍（Indeed調査）
4-2. 有給インターン成功企業の事例
IT企業（A社）
- 長期インターンを導入し、採用コストを30%削減
- 経営陣との定期面談を実施し、承諾率を25%向上
コンサル企業（B社）
- 有給インターンから本採用への転換率を50%に向上
- プロジェクトベースの業務を担当させ、成長機会を提供
大手メーカー（C社）
- 給与水準を他社より高く設定し、応募数を通常の1.8倍に増加
- 入社前の研修と組み合わせ、定着率を向上
5. 有給インターンにかかるコストと投資対効果（ROI）
5-1. 企業規模別の有給インターン施策予算
| 企業規模 | 有給インターン施策予算（年間） |
| 中小企業 | 500万〜1,500万円 |
| 中堅企業 | 1,500万〜3,500万円 |
| 大企業 | 3,500万〜8,000万円 |
5-2. 有給インターン採用施策の投資対効果（ROI）
- 有給インターン経由の採用を強化した企業の新卒採用率：通常の1.7倍（リクルート調査）
- 有給インターンを活用した企業の採用コスト削減率：通常の30%（Indeed調査）
- 有給インターン経験者の本採用率：通常の2.5倍（マイナビ調査）
6. まとめ
- 有給インターンは、優秀な学生の確保と育成に大きな効果をもたらす
- 企業側のコスト負担や管理の課題があるため、適切なプログラム設計が必要
- 適切な予算を投じ、戦略的な施策を実施することで、採用ROIを最大化できる
新卒採用市場で競争優位を築くために、有給インターンを活用し、より優秀な人材を確保しましょう！